企業を取り巻く三つの不確実性

企業存続に必要な利益最大化は、付加価値（V）最大化、販売数量（N）最大化、Σ（VxN）の最大化で示す。

　日本は戦後経済が順調に発展し、一般的には国民生活は豊かになっています。必要な製品・サービスをTPOに合わせ取捨選択し、消費するようになって来ました。つまり、実体経済循環は消費の主導権が消費者に移り、産業社会優位から消費社会優位にパラダイムシフトしていると言えます。

　企業経営の観点から見れば、企業存続に必要な利益は、今期の製品・サービス売上で得られる利益が基本です。無駄な在庫を作らず、販売機会を逃さず、確実に販売機会を売上成果に結びつけ、十分な利益を獲得しなければなりません。その利益が十分であれば、数年後に市場投入する製品・サービスの開発に投資し、市場投入時にまた今期の売上利益最大化に貢献します。

　これを繰り返すことで企業は存続を実現します。でも、簡単ではありません。現場や開発が常に競争力を維持し、高い付加価値（V）、十分な販売数量（N）を実現するだけの知識が無ければなりません。知識は学習、教育し、利用、蓄積していくものです。経営は不透明な将来を見定め、自社のコアビジネスの姿を明確にしなければなりません。現状のV、N最大化に貢献できる知識レベルを理解し、将来とのギャップを明確にした上で必要な知識開発計画を実行しなければなりません。

　パラダイムシフトが企業経営にもたらしす消費社会の需要変動、製品・サービスニーズの変化、不透明な将来の３つの不確実性が雇用維持、企業存続を脅かしています。一部の社員、経営だけで解決できるものではありませんが、これら３つの不確実性の核心は、経営の役割である知識開発、社員教育であることは言うまでもあるません。